新型コロナウィルス

健康
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新型肺炎(新型コロナウィルス)とは

世界保健機関(WHO)は1月14日、武漢市で発生している肺炎患者から検出されたウイルスが新型のコロナウイルスであることを発表しました。武漢市で発見された新型コロナウィルスによる肺炎を”新型肺炎”と呼んでいます。

新型肺炎の症状、今すぐできる対策は? 感染症専門医が解説(最終更新:1月31日)|Open Doctors[オープンドクターズ]
中国内陸部の武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎。29日には死者が170人になり、患者数は7711人に増加しました。感染者は日本を含め19の国と地域で101人が確認されています。ここでは新型肺炎に関する現時点での情報と、今からでもすぐにできる対策についてまとめています。

新型コロナウィルス肺炎の症状

新型コロナウィルスにかかるとどのような症状が見られるのか。
肺炎と似た症状はもとより、下痢や吐き気、頭痛や全身のだるさなど、消化器系や神経系の症状もみられます。

SARSの流行後、コロナウイルスによる肺炎は、一般に3つの段階を経て重症化するとWHOは発表した。ウイルスの複製、免疫の過剰反応、そして肺の崩壊だ。

新型コロナウイルスに感染するとこうなる
新たな流行の初期の研究結果と、過去のSARSやMERSで学んだ知識を組み合わせることで、その答えが見えてきそうだ。体のさまざまな臓器に及ぼす影響を解説する。

新型コロナウィルスの症状の重症化3段階

新型コロナウィルスは、次の3段階で重症化していきます。

第一段階

SARSはこの繊毛のある細胞に感染して死滅させるのが得意だったという。死んだ繊毛は抜け落ちて、ごみや粘液と一緒に気管支に溜まる。

同じことがCOVID-19でも起こっていると、フリーマン氏は考えている。これが第1段階だ。

第2段階

ウイルスの侵入を察知した体は、肺へ大量の免疫細胞を送り込み、損傷を取り除き、組織の修復に乗り出す。

これが正常に機能していれば、炎症のプロセスは厳しく管理され、感染した範囲をとどめられる。ところが、まれに免疫系が暴走して、健康な組織も含め、あらゆるものを破壊してしまうことがある。第2段階だ。

第3段階

次の第3段階では、肺はさらに損傷し、呼吸器不全に陥る。また、死に至らないまでも、肺に後遺症が残ることもある。WHOによると、SARSの患者は肺にハチの巣状の穴が開いていたというが、新型コロナウイルスの感染者にも同様の病変が報告されている。過剰に反応した免疫系が組織を傷つけるせいで、こうした穴が開くようだ。

ここまで来ると、人工呼吸器が必要になる。また、酸素を取り込む場所である肺胞と、その周りをめぐる血管の間の膜の透過性が高まって、胸水がにじみ出てたまり、血液に十分な酸素を送れなくなる。

「特に深刻な場合、肺は水でいっぱいになって息ができなくなります。そして、亡くなってしまうのです」と、フリーマン氏は説明する。

新型コロナウィルスの死亡率

新型肺炎による死亡率は3%ほどとみられていますが、今後の展開が読めないため断定はできない模様です。

新型コロナウィルスの潜伏期間

世界保健機関(WHO)のQ&Aによれば、現時点の潜伏期間は1-12.5日(多くは5-6日)とされており、

Q&A on coronaviruses (COVID-19)
WHO is continuously monitoring and responding to this outbreak. This Q&A will be updated as more is known about COVID-19, how it spreads and how it is affecting...

新型コロナウィルスの原因

ヘビやコウモリなどの野生動物を食べたことによって感染した可能性が高いとされています。

野生のヘビはコウモリを餌にすることがある。武漢市の海産物市場ではヘビも販売されていたことから、コウモリからヘビに感染した新型コロナウイルスが人へと広がり、今回の流行を引き起こした可能性が高くなった。

新型コロナウイルス、ヘビが感染源の可能性 武漢の市場で販売
中国湖北省の武漢市で発生した新型コロナウイルスについて、中国に生息するアマガサヘビやタイワンコブラが感染源だった可能性を指摘する論文が、このほど学会誌に発表された。

新型コロナウィルスが経済に与えている問題・課題

新型コロナウィルスが経済活動の各方面に次のような影響を与えています。

金融面での問題・課題

株価の下落

新型コロナによる業績悪化の懸念が広がり、その影響が長期化するとみられることから、株価が下落。株価の下落がさらなる不安を呼び起こし、また株の売りが進むという負の連鎖につながっています。

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円安

為替市場も新型コロナの影響を受けて非常に不安定に。

1ドル100円近くまで円高が進み、その急激な変化に企業の収益構造はついていけず、減収となることが想定されます。

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日本の景気の後退

数字の上では順調に回復傾向にあった日本経済ですが、19年の消費増税でグンと消費が冷え込み、2020年1~3月期にコロナウィルスの影響による消費の冷え込みが重なり、経済が後退局面に入ったという見方があります。

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中国の景気の後退

新型コロナが発生した中国では、消費活動そのものがグンと冷え込んでおります。

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世界の景気の後退

欧州、米国にも感染が広がりつつある新型コロナウィルス。
その被害は経済にかなり大きく表れています。

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物流・流通での課題

部品供給の停滞

武漢にある製造拠点が軒並み休業や規模縮小に追い込まれ生産能力の低下がするにともない、部品の供給が滞り、世界的に完成品の製造に影響を与えています。

武漢の活動停止

中国における重要な産業都市の武漢。

ハイテク産業の工場、自動車の部品工場などが集まる地域ですが、新型コロナの拡大を防ぐために春節を延期して活動を休止させました。

今は順次再開が進み、フル稼働とまではいきませんが、稼働が戻りつつあります。

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製造活動の縮小・停止

新型コロナウィルスの影響で工場の休止などが相つぎ、製造能力がグンと低下しております。その結果、完成品の出来上がりの量とスピードが落ち、経済活動に影響を与えています。

例えば自動車産業。
新型コロナウィルスが発生した時には中国の工場が停止に追い込まれていましたが、その中国の工場は8割が通常操業に戻っています。

反面、欧米の工場は半数が閉鎖に追い込まれており、その影響はまだしばらく続きそうです。

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社会の課題

世界的な感染拡大

アジアだけで流行が見られていた新型コロナウィルスですが、時間の経過とともに世界各地で感染が報告されるようになり、欧米における大流行が見て取れます。

どこまで、いつまで感染が拡大するのかが全く見えてない状況です。

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人の往来の減少

新型コロナの拡散拡大を防ぐために、人の往来がグンと減少。
それに伴い、企業の業績が軒並み低下しています。

入国の禁止措置等

新型コロナの感染を防ぐために、感染が見つかった国からの入国をさせないという措置を取る国が増えています。

それによって人の往来が停止し、経済活動がグンと縮んでいます。

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世論の方向性

新型コロナウィルスへの向き合い方、考え方が人によって個人差があります。

ある人はもっと丁寧に慎重に、ある人はもっと気楽に考えてもいいと極端に分かれている部分がありますので、これをどうコントロールして経済を崩壊させないようにするのかが課題です。

イベントの中止・休止・延期

新型コロナウィルスの拡大を抑えるために、イベントの中止・休止が相次いでいる。

休演による補填のあてなどはついていないため、すべて損失として主催者にのしかかり、大きな負担となっている。

チケットぴあによると、イベントの中止や延期が5月まで続けば市場の4割が消失すると計算しています。

エンタメに5月危機 ぴあ「市場の4割消失」
新型コロナウイルスの感染拡大で経済的な影響が広がっている。観光や外食とともに直撃を食らっているのが、コンサートやスポーツイベントなどライブ・エンターテインメント産業だ。チケット大手のぴあは5月まで公

雇用の不安定化

雇用面でも不安材料が増えてきています。
今の雇用が維持できない、また新しい人を雇うことも難しいという雇用の不安定化が懸念されています。

実際に内定が決まっていた大学生や、非正規労働などの立場が弱い労働者は、新型コロナの影響で内定取り消しや休業などの苦境に陥っています。

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新型コロナウィルスによる影響を抑えるための対策

新型コロナウィルスの影響が経済の各所に出ています。
その影響に対処療法的に対策を講じていますが、一番求められる対策は治療薬です。

急ピッチで新型コロナウィルスの正体の追求が進んでおり、同時進行で治療薬の目途が立ちつつあります。
新型コロナウィルスによる影響も終息へ向けての転換点が訪れているのかもしれません。

新型コロナ研究成果相次ぐ 細胞との結合強く
新型コロナウイルス感染症の治療の難しさを克服する手がかりが見えてきた。ウイルスの侵入時の結合の強さや体内での増殖しやすさなどに関与する研究成果が相次ぐ。欧州にみられるような爆発的患者急増(オーバーシ
コロナ治療薬の実用化急ぐ 米社製、来月にも治験結果
新型コロナウイルスの治療に既存の抗ウイルス薬(総合2面きょうのことば)が有望だとわかり、早期に使える可能性が出てきた。インフルエンザ薬「アビガン」とエボラ出血熱薬「レムデシビル」が特に有望視されてい

金融面での対策

新型コロナウィルスによる経済への影響を最小限に抑えこむために、各国が次のような対策を打ってでています。財政を総出動させての総力戦の様相を呈してきています。

コロナ経済対策、3段階で 減税措置へ法整備も検討
政府・与党は新型コロナウイルス感染拡大に伴う経済対策を段階的に積み増す。これまで2回の緊急対応策は2019年度予算の予備費を財源に使った。20年度予算案の成立後は緊急経済対策のために補正予算案を編成
主要国、経済対策を拡張 GDP比10%も
【ワシントン=河浪武史、ベルリン=石川潤】新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、主要国は経済対策を大幅に積み増す。米政権は対策が当初の2倍の最大2兆ドル(約220兆円)に達すると表明。国内総生産(GD

資金供給

中央銀行系が市場に資金を供給して金融市場が相互の信用を失うことを阻止する動きにでています。

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長期金利の利下げ

長期金利の利率を下げて、資金を市場に多く排出する流れを作るといった対応を、中央銀行系は即座に取りました。

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低金利の融資枠

急激な経済の冷え込みによって、事業に資金不足の恐れが出てきています。

事業を継続させるための資金が不足して倒産・・・などといったことが起きないように、特別に低金利の融資枠を設けて、対応にあたらせています。

しかし、すべての融資依頼に対して融資が実行されているわけではないようです。

中小の資金繰り深刻 融資実行件数、申し込みの半分
中小企業の資金難が深刻な状態に陥っている。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、飲食業や観光業では相次ぐキャンセルで需要が蒸発するように消え、金融機関には融資の相談や申し込みが殺到している。政府や日銀

また、非正規雇用者は無給で休むことを求められるなど、生活していくうえでのお金の不足も心配されており、それらを救うための貸出枠の設置も求められています。

補正予算

新型コロナウィルスの影響に対して速やかな対応を取るための予算枠を設置。
もし追加が必要な場合はさらに予算枠を設けて対応に当たる構えです。

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国債発行

国債を発行して新型コロナウィルスの対策費用を捻出する。

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G7、新型コロナ対策会議

主要7カ国の首脳が新型コロナの影響を最小化するために足並みを揃えて、対策に当たることを確認。財政出動や新型コロナのワクチンの開発、金融市場の安定などで協力し合うことを確認しました。

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経済面での課題への対策

生産拠点の再配置

中国から端を発した新型コロナウィルス。
その拡大を防ぐために操業を停止するなどの対処を取りましたが、それが生産拠点を中国に置く日本の企業、世界の企業が大打撃を受けることにもなりました。

今回のその件を機に、生産拠点を中国から移動させるという考えも生まれてきています。

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家計支援

新型コロナウィルスにより企業は打撃をうけ、フリーランスや非正規雇用の方は手取り収入が減り、時間とともに家計が厳しくなる人も増えていきます。

それらの支援を進めています。

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納税の猶予

新型コロナウィルスによって業績が落ちた企業には、税金の納税の1年の猶予措置が取られます。
猶予の対象となるの消費税、法人税や社会保険料など。

猶予によっての追加の課税は予定されていません。

企業の税金、1年猶予へ 新型コロナで収入急減なら
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、政府・与党は収入が急減した企業などの税金と社会保険料の支払いを1年間猶予する特例制度を創設する。法人税や消費税など税金の申告・納付(総合2面きょうのことば)が必要

社会の課題への対策

不要不急の外出の自粛要請

感染拡大を防ぐために、不要不急の外出自粛が要請されています。

特に東京都心での感染者急増を受けて、これ以上の感染者拡大が続けば都市機能を停止させるロックダウンの実施も視野に入ってきますので、不要不急の外出を自粛するように求めていますが、自粛疲れなどの気のゆるみが生まれています。

外出自粛 首都圏で
東京と神奈川、千葉、埼玉、山梨の1都4県は26日、不要不急の外出を自粛するよう住民に求めた。東京都で新型コロナウイルスの感染者数が急増し、爆発的な感染拡大の恐れが出ているため、結束して人の往来を抑え

小学校・中学校の休校措置

人の往来を抑えるために、小学校と中学校の休校という措置を取りましたが、当初の計画通り4月から再開とする予定です。

しかし新型コロナウィルスの感染者が増加していっている中、子供たちを中心に感染爆発する可能性が残っていますので、休校解除措置が本当に正しいのかの議論の疑問が残っています。

「全ての学校、原則再開」
萩生田光一文部科学相は23日の参院予算委員会で、新型コロナウイルスの感染拡大を受けた小中高校などの休校を巡り、「爆発的な感染拡大には進んでいない。原則として全ての学校が(新学期に)再開される」と述べ
学校再開目安 明示せず
新型コロナウイルスの感染拡大を受けた全国の小中高校などの一斉休校を巡り、文部科学省が24日、4月の学校再開に向けた指針を発表した。校内での密集や近距離での会話を避けるなどの条件を示したが、再開や再休

新型コロナの医療体制

新型コロナウィルスの感染拡大を防ぐために、医療体制の確保がテーマとなっています。

患者数の爆発を想定した医療体制を敷いている国はないため、感染者が増えすぎると医療現場が崩壊することもあります。

それを防ぐための検査体制の強化、オンライン診療の普及を進めつつ、治療を進めていく必要がある方の隔離や措置などフル稼働での対応が迫られています。

オンライン診察の利用に関しては厚生労働省は特例を設けて柔軟に対応できるようにしていますが、新型コロナの診察に関してはオンライン診察は利用できないとしています。

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入国制限

新型コロナの感染を最小化するために、感染のあった国からの入国を制限、もしくは禁止するという措置を取るようにしていました。

今はその範囲を段階的に広げつつあり、2019年と比較して8割に当たる人の入国に制限を設けています。

入国者の8割が規制対象 昨年実績、東南アなど追加で
政府は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、28日から東南アジアを中心に11カ国を新たに入国規制の対象に加える。すでに中国や韓国、米国など入国者数で上位の国からの受け入れを抑えた。2019年の新規入国
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新型コロナウィルスの感染を予防するために

あなた自身を守るのは、いつも一番近くにいる存在でもあるあなた自身です。
自身の身を守るための行動を絶やさないことが大切です。

では、新型肺炎を予防するにはどうすればいいのか。
まずは基本ではありますが・・・

  1. こまめな手洗いとうがい
  2. マスクの着用

が新型肺炎の感染予防につながります。

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新型肺炎にかかる経路に気をつける

新型肺炎はコロナウィルスというウィルスが体内に入ることにより発生しますので、体内にコロナウィルスを入れないこと、可能な限り未然に防ぐことが大切です。

では、新型肺炎のもととなるコロナウィルスはどのような経路を経て体内に侵入するのか。
それは大きく分けて次の2つがあります。

参照:新型コロナウィルスを防ぐには(厚生労働省)

飛沫感染

感染者の飛沫(くしゃみ、咳、つばなど)と一緒にウイルスが放出され、他の方がそのウイルスを口や鼻などから吸い込んで感染します。

飛沫感染を防ぐ効果が期待されるのが、マスクによる予防です。

接触感染

感染者がくしゃみや咳を手で押さえた後、その手で周りの物に触れるとウイルスがつきます。他の方がそれを触るとウイルスが手に付着し、その手で口や鼻を触ると粘膜から感染します。

接触感染を防ぐ効果が期待されるのが、うがいと手洗いによる予防です。

新型コロナウィルスかな・・・と思ったら

「予防をしていたが、どうも体調がすぐれないな・・・おかしいな・・・新型肺炎?」と思ったとき。

もし次のような点に該当するようなら是非お近くの診療機関に一度ご相談ください。

  • 風邪の症状や37.5℃以上の発熱が4日以上続いている(解熱剤を飲み続けなければならないときを含みます)。年配の方や基礎疾患をお持ちの方の場合は2日続いた場合。
  • 強いだるさ(倦怠感)や息苦しさ(呼吸困難)がある

そして、診療機関に一度訪問するように求められた場合は、マスクを着用して、公共交通機関の利用を避けて受診するようにしてください。

まとめ

新型コロナウィルスが発覚した当初、なんか厄介な病気が広がっているぞ・・・という認識で居たのですが、あっという間に世界に広がりを見せて、人々の経済活動を停止させるに至っています。

未知の病、治療法もよくわからない・・・という病であり、人から人への感染力もやや強力という事もありますので、致し方がない部分はありますが、これほどまでとは・・・という気持ちが僕にはあります。

どうなっていくのか。
非常に不安な世界の経済、日本の経済です。

しかし悲観的になって嘆くだけでは物事はいい方向に進みません。
悲観的な現実を乗り越えて、これを糧に成長するために今という時間を使っていくことが大切だと思っています。

そのためには、まずは自己防衛です。

あなたの命、あなたの健康を守ってこそ、次があります。
命がなければ、経済も何もありませんからね。

だから、まずは体力を落とさず、不要不急の外出を控え、感染から自身を遠ざける。

そのようなことを徹底してもらえればと思います。

是非一緒に乗り越えていきましょう!

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